真の非暴力と平和とは。アジアで唯一日本がランクイン。世界で最も非暴力的な軍隊
８月、広島、長崎 慰霊、そして平和を祈る８月です。
日本のカトリック教会では、カトリックの平和は
非暴力であると言われています。
カトリックの一部の司教、神父、信徒、
日本カトリック正義と平和協議会などは、シールズや共産党、社民党
などとともに 安保法案を「戦争法案」などと勝手な名前で呼び
反政府活動、反安倍首相、反自衛隊、反原発、反基地
憲法９条守れなどの政治活動をし
戦争法反対署名活動をし、
共産主義的革命闘争にのめりこみ、共産党、社民党、民主党への
選挙活動に加担し、それが平和だなとど、主張していますが
それは平和とも非暴力とも ほど遠い行為だと思います。
1922～39年の教皇ピオ（ピウス）11世は、
1929～39年、バチカン市国初代元首を務めました。
1937年に、バチカンは、下掲のような、いわば、日本との「同盟」宣言とでもいうべき一連の意思表示を行っています。
３月：法王ピオ11世（Pius XI）回勅『ディヴィニ・レデンプト＜ー＞リス 無神的共産主義』を発表して、唯物論的価値観に基づく共産主義への反対を表明。
７月：日支戦争勃発。
８月：同法王、共産主義の侵入を防ぎ（防共）、満州・中国・朝鮮のカトリック信者を保護するために、駐日教皇庁使節パウロ・マレラ大司教を通して国防献金を日本の外務省に贈った。
10月：法王庁、全世界のカソリック教会および伝道所に指令を発出。
この指令は、「今回日本の直接の関心は共産党勢力の浸潤駆逐に他ならないから」日本軍の支那における反共聖戦に協力すべしとの趣旨で以下の５条からなる。
１．日支双方の負傷者救助。
２．日本の文明擁護の意図を支那が諒解の必用あることを説き、同時に外蒙よりする凶暴なる影響を駆逐すること。
３．支那領土は厖大なるを以て容易に日本の勢力を吸収し得べきを説く。
４．共産主義の危険が存する限り遠慮することなく日本を支援すべきこと。
５．日本軍当局に対しカソリック教会の立場は全然日本との協力にあること
この教皇が就任したころから、カトリック教会はひどい三つの災厄（Terrible Triangle）に見舞われます。
メキシコ、スペイン、そしてソ連における迫害、弾圧です。
何万人ものカトリックの神父や信徒は殺され、教会は破壊され、このように、世界各地で共産主義勢力による実存的脅威に直面していた教皇庁が、戦間期に反共産主義政策を打ち出したのは、当然のことでした。
余の（ピオ11世）の親愛するスペインにおけるように、共産主義のわざわいが、まだその理論のあらゆる結果を感じさせるにいたっていないところにおいても、共産主義は、悲しむべきことであるが、暴虐をほしいままにしたのであった。一、二の教会、どこそこの修道院を破壊したというだけではない。できることなら、キリスト教のすべての教会、すべての修道院、そのすべての形跡をも、たとえ、それが、芸術的に、科学的に、どんな著名な記念物であっても、破壊しようとしたのである。兇暴な共産主義者は、司教たちをはじめ、数千の司祭、修道者、修道女、しかも、他の人々よりも熱心に労働者と貧者のために尽くしていた者も殺したばかりでなく、さらに多数の信徒を、あらゆる階級にわたって殺戮した。これらの信徒は、今日でも、善良なキリスト者であるという一事だけで、あるいは、少なくとも、共産主義の無神諭に反対したという一事だけで、今日もなお、毎日のように、殺戮されている。そして、この恐るべき破壊は、現代では可能とは思われないほどの憎悪、残虐、蛮行によって遂行されたのである。（法王回勅『ディヴィニ・レデンプトーリス
このように戦前、戦中は、共産主義の殺戮、破壊、憎悪、暴力に対し
反共産主義を明確にしていたカトリックですが
戦後、現代のカトリック教会を方向づけたと言われている第2バチカン公会議は、1962年10月 11日から1965年12月8日の間に行われました。
現代では、いかなるものでも宗教と共産主義は相容れるところはないが
共産主義的政治活動に参加している信徒に対する破門という制裁措置は
なくなっています。
日本カトリック司教団は、２０１５年に
戦後70年司教団メッセージ
平和を実現する人は幸い～今こそ武力によらない平和を
というメッセージを出していますが
新潟の菊池司教様は明確なメッセージを書かれていますが
①平和関連メッセージを出した司教協議会（司教団）というものは
日本カトリックの上部組織でも、総本山でもない
②それぞれの教区は独立しており、教区司教は司教協議会（司教団）から命令を受けることはない
③司教協議会（司教団）メッセージは 「教え」ではない
④司教協議会（司教団）メッセージは、信徒ひとり一人の行動や判断を拘束する性質のものではない
⑤信徒は、自らの判断をそれぞれにすることが大切
⑥教会で語る「平和」とは、単に戦争がない状態のことではない
⑦宗教者は自ら政権を握ったり政党を操ったりして、直接的に政治を動かすべきではない
また、菊池司教様は、ご自身のツィッターで
①教会が共産主義を受け入れることはありません
②共産主義と相容れない（拒絶する）のは変わりませんが、対立は避けたいと聖座（バチカン）は考えています
③いかなるものでも宗教と共産主義は相容れるところはありません
④教導職は個人の内心の自由には介入しません
フランシスコ教皇は、２０１６年８月に
「イスラム教と暴力を結びつけて考えるのが正しいとは思わない」と述べ、 一部の原理主義者が暴力を実行しているに過ぎないとの考えを示した。
教皇は「カトリックにも暴力的な者はいる。全ての宗教には原理主義者の小さなグループがある」と指摘。
イスラム教だけをテロと関連づけるのは間違っていると戒めた。
このように、過去においても現在においても
バチカン、教皇様が示す暴力とは
テロという残虐な行為を指しています。
また、もともと非暴力という言葉は
「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」を否定し、それと反対の
行為が非暴力であるのです。
単に、軍隊を持たない、無抵抗を指すのではありません。
過激派ISなどは、まさに「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」
抑圧され、貧困にあえぐ人たちのためという正義を掲げ、
民主主義、資本主義で豊かな国、アメリカ、ヨーロッパ、日本
などに対し、聖戦を呼びかけています。
「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」
これは、日本においては、
警察や公安調査庁が、昭和２０年代に
警察襲撃など暴力的行為を繰り返し
今もその暴力革命の方針を堅持していると
マークしている 共産党の方針であります。
また、、暴力主義的破壊活動を行った団体に対し、規制措置を定める
破壊活動防止法の調査対象となっている 朝鮮総連
また、日本赤軍やよど号、かつて学生運動などで暴力行為を
繰り返してきた過激派の残党がはびこる
旧社会党、現社民党、民進党、新社会党などが
「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」を秘密裏に目指している
のです。
ですから、
真の意味の 「非暴力」とは、
これらの暴力的革命組織、団体を否定し、これらの暴力行為に対し
言論で戦うこと、調査し、暴力を未然に防ぐこと
これらの暴力から、人々、子供たちを身を犠牲にしても守ること
こう考えると、日本においては、「暴力革命団体」と戦う政党として
自民党やおおさか維新、日本のこころなどの政党は もちろん非暴力
そして、この「暴力革命団体」から人々を守るため尽力している
警察や公安調査庁こそが、非暴力
そして、国際的には、暴力共産主義的国家は
中国や北朝鮮であり、
尖閣諸島で中国漁船を監視する海上保安庁
北朝鮮ミサイルを迎撃ミサイル配備する 自衛隊はもちろん
「非暴力」です
カトリックや真に平和を心から願うものであれば
自衛隊を侮辱したり否定することは間違いですし
安全法案を否定することは 間違いです。
非暴力で 平和を願うなら、何を選択し、何を支持するのか
歴然とした答えが見つかると思うし
共産主義者、暴力革命者に騙されてはいけない。
ちなみに
世界で最も非暴力的な軍隊ベスト15
アジアで唯一日本がランクイン。
http://karapaia.livedoor.biz/archives/52183976.html
１６２か国の中で、堂々たる８位です。
１位がアイスランド、２位がデンマーク、３位オーストリア
４位ニュージーランド、５位スイス、６位フィンランド
７位がカナダ そして ８位が日本です
世界でも非暴力な軍隊であると示されている日本
解説では
“日出ずる国”に暮らす1億2000万人の人口は、世界最長の平均寿命を謳歌している。また、技術大国として自動車、電子機器、化学、加工食品など多くのものを生産している。世界3位の経済規模を誇り、輸出高も5番目の大きさだ。日本の自衛隊はGDPの1パーセントの予算を占めており、平和維持活動および、特に中国を睨んだ防衛が主な活動内容である。
また、今年５月に安保関連法案を閣議決定して以降、法案と積極的平和主義に対し、２０カ国が支持を表明した。さらに欧州連合（２８カ国）が日ＥＵ首脳協議で支持と賛同を表明。東南アジア諸国連合（１０カ国）も日ＡＳＥＡＮ外相会議での議長声明に「日本の現在の取り組みを歓迎」と明記し、世界各国から
「「国際社会の平和に積極的に貢献していこうとする姿勢を百パーセント支持する」と称賛されている。
非暴力の安保法案、非暴力の自衛隊、非暴力の日本政府に
反対しているものが、 ほんとうは「暴力」そのものであることに
馬鹿なサヨクは 気づくべきである
８月、広島、長崎 慰霊、そして平和を祈る８月です。
日本のカトリック教会では、カトリックの平和は
非暴力であると言われています。
カトリックの一部の司教、神父、信徒、
日本カトリック正義と平和協議会などは、シールズや共産党、社民党
などとともに 安保法案を「戦争法案」などと勝手な名前で呼び
反政府活動、反安倍首相、反自衛隊、反原発、反基地
憲法９条守れなどの政治活動をし
戦争法反対署名活動をし、
共産主義的革命闘争にのめりこみ、共産党、社民党、民主党への
選挙活動に加担し、それが平和だなとど、主張していますが
それは平和とも非暴力とも ほど遠い行為だと思います。
1922～39年の教皇ピオ（ピウス）11世は、
1929～39年、バチカン市国初代元首を務めました。
1937年に、バチカンは、下掲のような、いわば、日本との「同盟」宣言とでもいうべき一連の意思表示を行っています。
３月：法王ピオ11世（Pius XI）回勅『ディヴィニ・レデンプト＜ー＞リス 無神的共産主義』を発表して、唯物論的価値観に基づく共産主義への反対を表明。
７月：日支戦争勃発。
８月：同法王、共産主義の侵入を防ぎ（防共）、満州・中国・朝鮮のカトリック信者を保護するために、駐日教皇庁使節パウロ・マレラ大司教を通して国防献金を日本の外務省に贈った。
10月：法王庁、全世界のカソリック教会および伝道所に指令を発出。
この指令は、「今回日本の直接の関心は共産党勢力の浸潤駆逐に他ならないから」日本軍の支那における反共聖戦に協力すべしとの趣旨で以下の５条からなる。
１．日支双方の負傷者救助。
２．日本の文明擁護の意図を支那が諒解の必用あることを説き、同時に外蒙よりする凶暴なる影響を駆逐すること。
３．支那領土は厖大なるを以て容易に日本の勢力を吸収し得べきを説く。
４．共産主義の危険が存する限り遠慮することなく日本を支援すべきこと。
５．日本軍当局に対しカソリック教会の立場は全然日本との協力にあること
この教皇が就任したころから、カトリック教会はひどい三つの災厄（Terrible Triangle）に見舞われます。
メキシコ、スペイン、そしてソ連における迫害、弾圧です。
何万人ものカトリックの神父や信徒は殺され、教会は破壊され、このように、世界各地で共産主義勢力による実存的脅威に直面していた教皇庁が、戦間期に反共産主義政策を打ち出したのは、当然のことでした。
余の（ピオ11世）の親愛するスペインにおけるように、共産主義のわざわいが、まだその理論のあらゆる結果を感じさせるにいたっていないところにおいても、共産主義は、悲しむべきことであるが、暴虐をほしいままにしたのであった。一、二の教会、どこそこの修道院を破壊したというだけではない。できることなら、キリスト教のすべての教会、すべての修道院、そのすべての形跡をも、たとえ、それが、芸術的に、科学的に、どんな著名な記念物であっても、破壊しようとしたのである。兇暴な共産主義者は、司教たちをはじめ、数千の司祭、修道者、修道女、しかも、他の人々よりも熱心に労働者と貧者のために尽くしていた者も殺したばかりでなく、さらに多数の信徒を、あらゆる階級にわたって殺戮した。これらの信徒は、今日でも、善良なキリスト者であるという一事だけで、あるいは、少なくとも、共産主義の無神諭に反対したという一事だけで、今日もなお、毎日のように、殺戮されている。そして、この恐るべき破壊は、現代では可能とは思われないほどの憎悪、残虐、蛮行によって遂行されたのである。（法王回勅『ディヴィニ・レデンプトーリス
このように戦前、戦中は、共産主義の殺戮、破壊、憎悪、暴力に対し
反共産主義を明確にしていたカトリックですが
戦後、現代のカトリック教会を方向づけたと言われている第2バチカン公会議は、1962年10月 11日から1965年12月8日の間に行われました。
現代では、いかなるものでも宗教と共産主義は相容れるところはないが
共産主義的政治活動に参加している信徒に対する破門という制裁措置は
なくなっています。
日本カトリック司教団は、２０１５年に
戦後70年司教団メッセージ
平和を実現する人は幸い～今こそ武力によらない平和を
というメッセージを出していますが
新潟の菊池司教様は明確なメッセージを書かれていますが
①平和関連メッセージを出した司教協議会（司教団）というものは
日本カトリックの上部組織でも、総本山でもない
②それぞれの教区は独立しており、教区司教は司教協議会（司教団）から命令を受けることはない
③司教協議会（司教団）メッセージは 「教え」ではない
④司教協議会（司教団）メッセージは、信徒ひとり一人の行動や判断を拘束する性質のものではない
⑤信徒は、自らの判断をそれぞれにすることが大切
⑥教会で語る「平和」とは、単に戦争がない状態のことではない
⑦宗教者は自ら政権を握ったり政党を操ったりして、直接的に政治を動かすべきではない
また、菊池司教様は、ご自身のツィッターで
①教会が共産主義を受け入れることはありません
②共産主義と相容れない（拒絶する）のは変わりませんが、対立は避けたいと聖座（バチカン）は考えています
③いかなるものでも宗教と共産主義は相容れるところはありません
④教導職は個人の内心の自由には介入しません
フランシスコ教皇は、２０１６年８月に
「イスラム教と暴力を結びつけて考えるのが正しいとは思わない」と述べ、 一部の原理主義者が暴力を実行しているに過ぎないとの考えを示した。
教皇は「カトリックにも暴力的な者はいる。全ての宗教には原理主義者の小さなグループがある」と指摘。
イスラム教だけをテロと関連づけるのは間違っていると戒めた。
このように、過去においても現在においても
バチカン、教皇様が示す暴力とは
テロという残虐な行為を指しています。
また、もともと非暴力という言葉は
「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」を否定し、それと反対の
行為が非暴力であるのです。
単に、軍隊を持たない、無抵抗を指すのではありません。
過激派ISなどは、まさに「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」
抑圧され、貧困にあえぐ人たちのためという正義を掲げ、
民主主義、資本主義で豊かな国、アメリカ、ヨーロッパ、日本
などに対し、聖戦を呼びかけています。
「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」
これは、日本においては、
警察や公安調査庁が、昭和２０年代に
警察襲撃など暴力的行為を繰り返し
今もその暴力革命の方針を堅持していると
マークしている 共産党の方針であります。
また、、暴力主義的破壊活動を行った団体に対し、規制措置を定める
破壊活動防止法の調査対象となっている 朝鮮総連
また、日本赤軍やよど号、かつて学生運動などで暴力行為を
繰り返してきた過激派の残党がはびこる
旧社会党、現社民党、民進党、新社会党などが
「革命によって暴力的に支配者を倒すこと」を秘密裏に目指している
のです。
ですから、
真の意味の 「非暴力」とは、
これらの暴力的革命組織、団体を否定し、これらの暴力行為に対し
言論で戦うこと、調査し、暴力を未然に防ぐこと
これらの暴力から、人々、子供たちを身を犠牲にしても守ること
こう考えると、日本においては、「暴力革命団体」と戦う政党として
自民党やおおさか維新、日本のこころなどの政党は もちろん非暴力
そして、この「暴力革命団体」から人々を守るため尽力している
警察や公安調査庁こそが、非暴力
そして、国際的には、暴力共産主義的国家は
中国や北朝鮮であり、
尖閣諸島で中国漁船を監視する海上保安庁
北朝鮮ミサイルを迎撃ミサイル配備する 自衛隊はもちろん
「非暴力」です
カトリックや真に平和を心から願うものであれば
自衛隊を侮辱したり否定することは間違いですし
安全法案を否定することは 間違いです。
非暴力で 平和を願うなら、何を選択し、何を支持するのか
歴然とした答えが見つかると思うし
共産主義者、暴力革命者に騙されてはいけない。
ちなみに
世界で最も非暴力的な軍隊ベスト15
アジアで唯一日本がランクイン。
http://karapaia.livedoor.biz/archives/52183976.html
１６２か国の中で、堂々たる８位です。
１位がアイスランド、２位がデンマーク、３位オーストリア
４位ニュージーランド、５位スイス、６位フィンランド
７位がカナダ そして ８位が日本です
世界でも非暴力な軍隊であると示されている日本
解説では
“日出ずる国”に暮らす1億2000万人の人口は、世界最長の平均寿命を謳歌している。また、技術大国として自動車、電子機器、化学、加工食品など多くのものを生産している。世界3位の経済規模を誇り、輸出高も5番目の大きさだ。日本の自衛隊はGDPの1パーセントの予算を占めており、平和維持活動および、特に中国を睨んだ防衛が主な活動内容である。
また、今年５月に安保関連法案を閣議決定して以降、法案と積極的平和主義に対し、２０カ国が支持を表明した。さらに欧州連合（２８カ国）が日ＥＵ首脳協議で支持と賛同を表明。東南アジア諸国連合（１０カ国）も日ＡＳＥＡＮ外相会議での議長声明に「日本の現在の取り組みを歓迎」と明記し、世界各国から
「「国際社会の平和に積極的に貢献していこうとする姿勢を百パーセント支持する」と称賛されている。
非暴力の安保法案、非暴力の自衛隊、非暴力の日本政府に
反対しているものが、 ほんとうは「暴力」そのものであることに
馬鹿なサヨクは 気づくべきである